株価は、景気の大きな影響を受ける一方で、景気に対して少なからぬ影響を与えています。金融機関や事業会社、年金基金、個人などは、資産の一部を株式で運用していますが、株価が上昇すると資産運用で大きな利益が発生し、金融機関や事業会社の資金繰りが楽になると同時に、株式の含み益は利益として処理されるため業績も向上します。また、株価の上昇で年金基金などの資金運用がうまくいくと、企業は損失の穴埋めをする必要がなく、業績に好影響を与えます。企業の業績が向上すれば、企業は雇用を増やしたり、設備投資を積極的に行うようになり、景気に好影響を与えます。一方個人も、保有する株式が値上がりして利益が発生すると資産が増えるため、購買力が高まり、高額商品などの買い物が増え、景気にプラスの影響を与えます。
このように、株価の上昇は企業の設備投資や個人消費を刺激し、景気を良くする働きがあります。景気が良くなれば企業業績はさらに向上し、それがさらに株価上昇を促進します。この株価上昇が企業の設備投資や個人消費をさらに刺激して景気を良くし、さらに株価を刺激する・・・というように、景気と株価はお互いに影響し合いながら日本経済を支えているのです。
逆に、景気と株価がお互いに足を引っ張り合う関係になると、大変なことになります。景気が悪化し始めると、それを先取りする形で株価が下落します。株価が下落すると、企業の業績が悪化し、設備投資を控えるようになります。また、資産運用に失敗して巨額の損失が発生すると、企業はその損失を穴埋めしなければならず、業績に悪影響を与えます。個人も資産価値が目減りするため、消費に慎重になり個人消費が冷え込みます。それが景気や企業業績の足を引っ張って悪化させ、さらに株価下落を加速します。
このように、株価は景気のバロメーターの役割を果たすだけでなく、景気に強い影響を与え、景気を後押ししたり、景気の足を引っ張ったりするのです。